株式会社B&C Healthcare 受精卵の染色体・遺伝子検査事業

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【医師監修】日本で着床前診断を受けるのは難しい?理由と対策法を解説

2021.08.27

妊娠する前に受精卵を検査できる着床前診断。

繰り返す流産や遺伝病を予防できるメリットがありますが、日本で受けるのは難しいとされています。今回はなぜ国内の着床前診断が難しいのか、その理由と対策法についてお話します。

 

日本で着床前診断を受ける場合の流れ

着床前診断が難しい理由をお話する前に、日本における着床前診断の一般的な流れについて解説しましょう。

日本産科婦人科学会で認可されたクリニックを受診

着床前診断を受けるには、まず日本産科婦人科学会から着床前診断の実施を認められたクリニックを受診します。

 

日本産科婦人科学会から認可を受けているのは、体外受精・胚移植における十分な実績がある、専門スタッフの配置が整っているなどの条件を満たしたクリニックです。

クリニックでの検査

クリニックで医師による問診や検査をおこない、着床前診断の条件をクリアしているか確認します。

遺伝カウンセリング

院内および外部の遺伝カウンセラーによって、聞き取った情報をもとに遺伝リスクを評価します。遺伝カウンセリングを進める中で、ご夫婦の最終的な意志決定をおこないます。

日本産科婦人科学会へ申請

クリニックを通して日本産科婦人科学会へ申請をおこない、承認が下りるのを待ちます。申請された症例は日本産科婦人科学会にてひとつひとつ審査を受け、着床前診断に適するとされたものだけが承認を受けます。

着床前診断の実施

承認が下りたのちに、着床前診断を実施することができます。卵子・精子を採取して体外で受精させ、胚まで育ててから遺伝子や染色体を調べます。

胚移植

遺伝子的に問題の少ない胚(正常胚)を子宮へ移植します。ここで無事に着床すれば妊娠が成立します。

 

日本で着床前診断を受けるのが難しい理由

流れを見ていく中で、何度か「日本産科婦人科学会の承認」という言葉が出てきました。このことからも分かるように、日本の着床前診断は日本産科婦人科学会によって厳格に管理されていて、簡単に受けることはできない仕組みになっています。日本で着床前診断が受けるのが難しいといわれる理由を具体的に解説していきましょう。

対象が限られる

国内の着床前診断は、希望すれば誰でも受けられるわけではありません。着床前診断の対象となるのは次のようなケースです。

・深刻な遺伝病を引き起こす可能性がある
・染色体異常で流産を繰り返す可能性が高い

対象となる遺伝病は「成人前に発症し、生活に著しく支障をきたす、もしくは亡くなる病気」が主でした。具体的には、以下のような病気に承認が下りています。

・デュシェ ンヌ型筋ジストロフィー
・副腎白質ジストロフィー
・筋強直性ジストロフィー
・骨形成不全症
・リー脳症

最近では「有効な治療法が見つかっていない」「高度かつ身体に大きな負担がかかる治療を必要とする」という条件のもと、少しずつ対象の病気が拡大しつつあります。ですが緩和はいまだ途中段階で、一部の病気しか認められていないのが現状です。

ちなみに男女の産み分けを目的とする着床前診断は、日本産科婦人科学会では認められていません。

クリニックが限られる

着床前診断は、どこのクリニックでも受けられるわけではありません。クリニックが着床前診断をおこなうには、日本産科婦人科学会の認可が必要です。通院中のクリニックが認可されていない場合、認可済みの別のクリニックに移らなければなりません。

近隣に認可クリニックがなければ、遠方のクリニックを受診することになります。検査やカウンセリングだけで何度も足を運ぶ必要があり、時間やコストがかかります。

日本産科婦人科学会の承認が必要

着床前診断は、ご夫婦ごとに日本産科婦人科学会の承認が必要です。申請から承認まで平均6ヶ月ほどかかるとされ、長い時間を要します。また、前例のある遺伝病なら承認される可能性が高いですが、そうでない場合は申請しても認められない場合があります。

対象外のご夫婦が着床前診断を受けるには

時間やコストがかかったとしても、着床前診断を受けたいという方は多いでしょう。ですが、そもそも対象となる遺伝病でなければ、承認が下りない可能性があります。また、日本で認められていない男女産み分けを希望している場合だと、確実に承認は下りません。

しかし、打開策はあります。ここでは「対象外のご夫婦が着床前診断を受ける方法」についてご紹介します。

 

海外で着床前診断を受ける

男女産み分けを目的とする着床前診断は、日本産科婦人科学会が認めていません。そのため、規制の少ない海外で着床前診断を受けるご夫婦は以前から数多くいらっしゃいました。ただし高額な着床前診断の費用に渡航滞在費が上乗せされるため、トータルで500万円ほどになることも珍しくありません。

コスト面だけではなく、言葉の壁によって専門的な医療相談が分かりづらい、聞きたいことが聞けないという問題もあります。また、海外渡航をするためタイミングによっては仕事を休まざるを得ないデメリットもあります。

B&C Healthcareの着床前診断プログラムを利用する

株式会社B&C Healthcareの着床前診断は、日本にいながらにして海外の着床前診断が受けられるプログラムです。受精卵から採取したDNAまたは受精卵を凍結輸送し、豊富な経験と高い解析力のある米国研究機関で検査を受けます。アメリカは着床前診断を最初におこなった国として実績があり、高い技術力が世界的に評価されています。

B&C Healthcareの着床前診断は、日本における一般的な着床前診断のように対象を限定していないため、申し込めば誰でも受けられます。遺伝に関して不安な点があれば、米国および日本の遺伝カウンセラーに相談することも可能です。

男女産み分けにも対応しています。着床前診断による男女産み分けの検査精度は約99%なので、産み分けゼリーや産み分けサプリメントと比べて非常に高精度です。染色体異常リスクの少ない胚を移植するため、流産の可能性を低くするメリットもあります。

渡航によるトラブルやコスト面の心配がないので、これまで海外での着床前診断を諦めていたご夫婦にとっては新たな選択肢となるでしょう。

着床前診断は万能術?

最後に、着床前診断のデメリットにも触れたいと思います。着床前診断は万能術ではありません。胚から採取した遺伝子情報は量が少なく、正確な判断ができない場合があります。また、正常な胚を移植したからといって必ず着床するわけではありません。そもそも正常な胚がない、希望する性別の胚がないという事態も考えられます。

ですが、自身やご家族の病気で辛い思いをしてきた親にとって、子どもに病気を遺伝させたくないという気持ちは切実です。繰り返し流産を経験され、悲しい思いをされたご夫婦もいらっしゃるでしょう。そうした中で、着床前診断は人類が到達したひとつの希望の光でもあります。

大切なのは、ご夫婦が着床前診断のメリット・デメリットの両方についてよく理解しておくということです。できるだけ情報を集めて相談し、ご夫婦がもっとも納得できるプランを選ぶのが得策といえるでしょう。

まとめ

日本で着床前診断を受けるのは難しく、対象外であれば海外渡航が必要でした。ですが、現在は日本にいながらにして着床前診断を受けられるB&C Healthcareのプログラムがあります。着床前診断を考えているご夫婦は、一度検討してみてはいかがでしょうか。

監修

中林 稔 先生
三楽病院産 婦人科部長

日本医科大学卒業。東京大学医学部附属病院で研修後、三井記念病院医長、虎の門病院医長、愛育病院医長を経て、現在三楽病院産婦人科部長。毎日出産や手術に立ち会う傍ら、各地で講演を行い医学的知識や技術の普及に力を入れている。また、少子化及び産婦人科医師不足問題にも積極的に取り組み、教育においても若手医師の育成をはじめ助産師学院の設立等、幅広く活動を行っている。

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