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【医師監修】着床前診断で産み分けはできる?性別が選べるかを解説します

2021.08.27

産み分けにはさまざまな方法がありますが、最も精度が高いとされるのが着床前診断。ですが、日本の医療機関で着床前診断を産み分けに活用できるのかどうかが分からないという声も少なくありません。

今回は着床前診断とは何か、そして着床前診断で産み分けができるのかについて解説します。

 

着床前診断についてまずは知っていこう

まずは、着床前診断とは何か、どうやって受けるのかなどについてご紹介します。

着床前診断ってなに?

着床前診断とは、体外で受精させた受精卵を胚と呼ばれる状態にまで育て、その胚の染色体や遺伝子の検査を行うことです。

この結果、病気を持たない可能性の高い胚だけを選択するのが着床前診断です。

ですが、胚の時点で私達が一般的に想像する病気を見つけることはできません。ここでいう病気とは、「染色体異常」を指します。染色体の構造や数、配列に異常があると染色体に関する病気がある状態で生まれてくる可能性が非常に高くなります。それだけではなく、胚に染色体異常があることで発育不全による流産や不妊へとつながります。

着床前診断を行って、染色体異常に伴う病気の子どもを産む可能性を減らす、流産の回数を減らすことを目的としています。

着床前診断ってどうやって受けるの?

着床前診断は胚を用いて検査を行うため、まずは女性の卵子と男性の精子を採取し、体外受精を行います。体外受精にてできた受精卵を数日かけて胚といわれる状態にまで育ててから、細胞を採取して検査を行います。

ですが、胚ができればすぐに検査ができるというわけではありません。着床前診断を受けるためには医療機関が日本産科婦人科学会へ申請をし、厳正な審査を受けて承認を得られて初めて実施することができます。申請から承認までは半年から1年はかかってしまうのが現状です。

着床前診断はどこの医療機関でも受けられるの?

着床前診断はどこの医療機関でも受けられるものではありません。着床前診断をできる医療機関の条件として日本産科婦人科学会では、「生殖医学に関する高度の知識・技術を習得し、かつ遺伝性疾患に関して深い知識と豊かな経験を有していること、および、遺伝子・染色体診断の技術に関する業績を有すること」としています。ですので、もしも着床前診断を受けたいと考えたならば、着床前診断を行っている医療機関かどうかをあらかじめ確認されると良いでしょう。

 

着床前診断で産み分けができるのか?

着床前診断がどういった検査なのかをご理解いただいた上で、着床前診断で産み分けができるのかどうかを解説します。

 

着床前診断での産み分け率は他の産み分け方法と比べてはるかに高い

着床前診断を活用して産み分けをした場合、産み分け率は99%程度といわれています。

他の産み分け方法を見てみると、産み分けの方法でよく聞かれる産み分けゼリーが追跡調査が充分にできず確率を裏付けるデータが乏しいものの、現段階で分かっているのが50%程度。バーコル法も日本産科婦人科学会が「科学的根拠がない」と断言しているもののX染色体の選別率は50%程度としています。

精子選別法はその方法によってデータは異なるものの着床前診断よりも高い産み分けができるものはありません。

また、着床前診断以外の産み分け法は性別を選別することはできますが妊娠率には影響しません。ですので希望する性別の染色体をもつ精子が分かったとしても、あるいは産み分けゼリーを使ったとしても確実に妊娠に至るとは限りません。

しかし、着床前診断は染色体異常を調べることができるため、高い妊娠率を誇ります。

つまり確実に希望する性別の子どもを妊娠、出産したいと考えるならば、着床前診断を活用することがベストといえるのです。

 

着床前診断は誰でも受けられるものではない

着床前診断は先ほどご紹介した目的に基づき、行われますので誰でも受けられるものではありません。

日本産科婦人科学会では着床前診断を受けられる対象者として着床前診断を受けられるのは、

・重篤な遺伝性疾患に罹患した児の出生リスクの高いカップル
・染色体異常を親のどちらかが保因する場合
・染色体異常によって流産を繰り返している場合

としています。

ですので、受けたいときに受けたい人が受けられる検査ではないということを念頭に置きましょう。

産み分けのための着床前診断は適応外

上述した通り、着床前診断を受けられる対象は限られます。これにくわえて、日本産科婦人科学会は、男女の産み分けは人為的に「男女比をコントロールすることによって健全な社会の維持に対し多大な不利益を生じさせうることは想像に余りある」として難色を示しています。

日本で着床前診断をしたいと考えた場合には、産婦人科を受診して医師に相談し、日本産科婦人科学会へ申請、承認をしてもらえなければ行えません。つまり、産み分けに対して難色を示す日本産科婦人科学会が産み分けのために着床前診断を認めるということは非常に難しい話であると考えられるのです。

 

B&Cのサービスを活用すれば着床前診断で産み分けできる?

望む性別の子どもが確実に欲しい、そして確実に妊娠をしたいため、着床前診断をしたいと考えている方におすすめしたいサービスが株式会社B&C Healthcareの着床前診断。一体どんなサービスなのでしょうか。

 

アメリカの検査機関と連携し、産み分けのための着床前診断が可能に

B&Cはアメリカの検査機関と連携しています。そのため、日本で受精卵となり、胚にまで成長させたら、胚から取り出したDNAまたは凍結した胚をアメリカの検査機関へと移送をし、そこで検査を受けることが可能です。

 

日本国内で検査を受けないため、日本産科婦人科学会の承認が不要となります。ですので、本来ならば着床前診断が対象外であるカップルも、産み分けを目的とした着床前診断を受けられるという点が魅力といえるでしょう。

また、準備が整い次第すぐに検査機関へ送るため、日本で検査をするよりも格段に速く検査を受けられることもポイントです。

医療連携も整っており安心

B&Cは日本の医療機関とも密に連携を取っています。日本受精着床学会と一般社団法人日本 IVF学会の賛助会員となっており、最新の情報収集もしやすい環境です。また、医療機関も提携医療機関があるため、産み分けのために着床前診断をするという事実に難色を示されることもありません。

心身共に負担が少なく、産み分けのために着床前診断を受けられるのです。

すでに数百個の胚を検査した実績がある

B&Cの着床前診断は日本ではすでに数百個の胚を検査した実績があり、連携しているアメリカの検査機関は日本以外の国の検査も多く実施しているため数万単位の実績があります。

すでに多くのカップルの実績があるということは安心して着床前診断を受けるきっかけとなるでしょう。

 

まとめ

日本で、一般の産婦人科を活用して着床前診断をし、産み分けを行おうと考えた場合、残念ながら産み分け目的で着床前診断は行ってもらえません。もしも、着床前診断の適応に該当する項目があったとしても、性別を選択することはできません。また、日本の着床前診断は実施に至るまでに半年から1年間と時間がかかります。

 

とはいえ、産み分け率が最も高い着床前診断を、活用したいと考える方はいらっしゃるでしょう。

B&Cのサービスを活用することで日本の着床前診断の適応外となっている方でも、着床前診断を受けることができ、さらには産み分け目的での検査も可能です。

 

海外へ胚を送らなければなりませんが、日本で検査を受けるよりもかかる時間は圧倒的に少ないといえます。

高い妊娠率、産み分けをしたいと考えるならばぜひB&Cのサービスを活用してみてはいかがでしょうか。

監修

中林 稔 先生
三楽病院産 婦人科部長

日本医科大学卒業。東京大学医学部附属病院で研修後、三井記念病院医長、虎の門病院医長、愛育病院医長を経て、現在三楽病院産婦人科部長。毎日出産や手術に立ち会う傍ら、各地で講演を行い医学的知識や技術の普及に力を入れている。また、少子化及び産婦人科医師不足問題にも積極的に取り組み、教育においても若手医師の育成をはじめ助産師学院の設立等、幅広く活動を行っている。

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