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【医師監修】 NIPTは認可外施設で受けても大丈夫?認可施設との違いを解説

2021.10.31

母体の採血だけで、お腹の赤ちゃんの染色体検査ができるNIPT。NIPTを受けられる医療機関には、認可と認可外があるのをご存じでしょうか?今回はNIPTの認可・認可外施設の違いや、それぞれのメリット・デメリットについてお伝えしていきます。

 

NIPTの認可施設と認可外施設の違いは?

NIPTを受けられる施設には、認可施設と認可外施設があります。どんな違いがあるのか、それぞれのメリット・デメリットを中心に解説しましょう。

 

認可施設は妊婦が制限される

NIPTの認可施設とは、日本医学会の認定を受けている施設のことです。令和3年2月時点で、日本国内の108施設が認定を受けています。

 

認可施設になるためには、いくつかの条件があります。

 

  • 出生前診断に詳しい臨床遺伝専門医や遺伝カウンセラーが在籍している
  • カウンセリングの中でじっくりとNIPTについての説明、結果解説をおこなう
  • NIPT後のフォローアップが可能
  • 小児科の臨床遺伝専門医と連携がとれる

 

この条件からも分かるように、認可を受けた施設のNIPTは、検査前後の説明やフォローアップが手厚いというメリットがあります。

 

ただし、デメリットもあります。認可施設でNIPTを受ける妊婦は、以下の条件のいずれかに当てはまらなくてはなりません。

 

  • エコー検査や母体血清マーカー検査で染色体異常の可能性を指摘された
  • 過去に染色体異常児を妊娠した
  • 高年齢妊婦(35歳以上)
  • 父、母のどちらかに均衡型ロバートソン転座があり、胎児が13トリソミーもしくは21トリソミーになる可能性がある

 

これまで染色体異常を指摘されたことがなく、年齢が35歳未満の場合、認可施設でのNIPTは受けられません。また、認可施設で検査できる染色体異常は13トリソミー・18トリソミー・21トリソミーの3項目に限られています。

 

認可外施設は希望すれば誰でも受けられる

一方、認可外施設のNIPTは希望すれば誰でも受けられる検査です。「認可外の施設で受けるのは違法では?」と心配される方もいらっしゃいますが、全く違法ではありません。

 

認可外施設のメリットは、自由度が高いところです。

 

  • 年齢制限がなく、希望すれば誰でも受けられる
  • 施設によっては全染色体検査や微小欠失症検査が可能
  • 「21トリソミーだけ」などの部分検査が可能
  • 男女の性別が分かる
  • 土日対応している施設もある

 

このように、認可施設で見られるような細かい規定がありません。検査項目も絞られていないため、施設によっては全染色体検査や微小欠失症(染色体の構造異常で、成長障害や精神発達遅滞を起こすものがある)の検査が可能です。また、たいていの認可外施設では、希望すれば胎児の性別を教えてくれます。ニーズに合わせた柔軟なプランがそろっていることが認可外施設のメリットです。

 

ただし、検査前後のフォローアップが弱いというデメリットもあります。認可外施設において遺伝カウンセリングは必須ではなく、NIPTを受けるにあたって必要な知識が十分に得られないリスクがあります。

 

また、陽性になった場合は確定診断(羊水検査または絨毛検査)が必要です。しかし、施設によっては陽性になったあとのフォローアップ体制がないため、自分で確定診断をおこなえる医療機関を探す必要があります。

 

認可外施設の中には、陽性後の確定検査をフォローしたり、無料で遺伝カウンセリングを受けられるところもあります。ですが内容は施設によってまちまちなので、申し込み前にきちんと確認しておきましょう。

 

NIPT認可施設と認可外施設の費用は違う?

NIPTの費用は施設によって差があります。認可施設の場合は16~20万円前後、認可外施設の場合は8~20万円が相場です。

 

認可外施設で費用に幅があるのは、検査項目の違いによります。「21トリソミーだけ検査したい」という場合、認可外施設なら部分検査が可能です。一般的には、検査項目が少ないほど費用を抑えられます。

 

NIPTの費用には、以下を含む場合とそうでない場合があります。

 

  • 陽性が出た場合の確定診断費用
  • 遺伝カウンセリング費用

 

提携する検査機関によって検査精度にも違いがあるため、費用の安さだけではなく内容をしっかり吟味して選ぶ必要があります。

 

NIPTを受けるときの流れ

NIPTを受ける場合、どのような手順で検査をおこなうのでしょうか?ここでは認可施設と認可外施設に分けて、おおまかな流れを確認していきましょう。

 

認可施設の場合

 

認可施設で受ける場合は、次のような流れになります。

 

  1. 通院中の産婦人科でNIPTを予約(もしくは連携のNIPT認定施設を紹介)
  2. NIPT認定施設にて遺伝カウンセリングを受ける
  3. 採血の実施
  4. 結果報告を受ける

 

NIPTは妊娠10~16週の間で受けられます。通院中の産婦人科がNIPT認定施設でない場合は紹介が必要になるので、早めにNIPT希望であることを伝えておくとスムーズです。

 

認可外施設の場合

 

認可外施設で受ける場合は、次のような流れです。

 

  1. 電話や公式サイトからNIPTの申し込み
  2. 指定のクリニックで採血を実施
  3. 結果の送付

 

施設によっては詳細な遺伝カウンセリングや結果報告を受けられますが、中には採血のみ、結果は報告書の送付で完結というところもあります。

 

認可外でNIPTを受けるときの注意点

NIPTは母体や胎児への負荷が非常に少なく、優れた検査方法です。ですが偽陽性・偽陰性が生じる可能性もあり、結果の読み取りには専門知識が必要となります。

 

とくに偽陽性は妊婦の年齢が若いほど生じやすく、お腹の胎児が正常でも病気の疑いありと診断されることがあります。そのため陽性になった場合は確定診断をする必要がありますが、事前の遺伝カウンセリングを受けていないと早まった決断をしてしまうリスクがあります。

 

こうしたことを避けるためにも、認可外でNIPTを受けるときは遺伝カウンセリングを希望できるところを選びましょう。もしくは外部の遺伝カウンセリングが利用できるように、別途手配しておくのがベストです。

また、陽性が出たあとに確定診断の施設を探すのは非常な負担になります。陽性後のフォローを一連でおこなってくれる認可外施設を選ぶ、または確定検査ができる病院をあらかじめ見つけておくとよいでしょう。

 

着床前に染色体を調べるには

 

NIPTを含む出生前診断で陽性が出た場合、多くのご夫婦はお腹の赤ちゃんの将来について深く悩まれることになります。妊娠する前に染色体異常を調べる方法はないのでしょうか?記事の最後に、もうひとつの選択肢「着床前診断」についてお話します。

着床前診断とは

着床前診断は、受精卵の段階で染色体や遺伝子検査をおこなう技術です。病気や流産のリスクがない胚を選んで着床させるため、遺伝子疾患や染色体異常のリスクに悩むご夫婦にとっては画期的な技術になります。

 

出生前診断はどんなに優れた方法でも検査のタイミングが妊娠後になるため、陽性が出た場合に苦しい決断を迫られることになります。その点着床前診断は妊娠する前に検査をおこなうので、ご夫婦の心理的・身体的負担を軽減することができます。

 

着床前診断は海外でしか受けられない?

ただし、着床前診断を日本国内で受けられるご夫婦は限られています。着床前診断を国内で受けるには、日本産科婦人科学会による個別の審査が必要です。条件が厳しいため日本で着床前診断を受けられないご夫婦は実に多いのですが、対象拡大のめどは立っていません。

 

着床前診断を受けるために、規制の少ない海外へ渡航するご夫婦もいらっしゃいます。ですが検査費用に合わせて高額な渡航費用が必要になること、しばらく日本を離れる必要があることから、妊活中のご夫婦にとっては非常にハードルが高い検査方法とされてきました。

 

B&C Healthcareが提供する新しい着床前診断

最近では、日本にいながらにしてどんなご夫婦でも受けられる着床前診断が登場しています。株式会社B&C Healthcareの提供する着床前診断は、米国の検査機関とタッグを組んで高性能な着床前診断を提供。検査機関ではすでに1,000検体を超える日本人カップルの実績があり、今後も増え続けていく見込みです。

 

B&C Healthcareの着床前診断では、国内では不可能だった着床前診断の男女産み分けが希望できること、専門知識を有する遺伝カウンセラーに不安な点を相談できることなどもメリットになっています。

 

NIPTのひとつ前の段階から実施できる染色体検査ということもあり、これから妊娠を考えているご夫婦にとっては有用性が高いと期待されています。

 

まとめ

NIPTには認可施設と認可外施設があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。認可外施設は比較的手軽に受けることができますが、フォローアップ体制などの内容をしっかり確認しておきましょう。妊娠前であれば、日本にいながらにして受けられる着床前診断という選択肢もあります。着床前に受けるメリットは大きいので、今後の妊娠に向けて情報収集してみてはいかがでしょうか。

監修

中林 稔 先生
三楽病院産 婦人科部長

日本医科大学卒業。東京大学医学部附属病院で研修後、三井記念病院医長、虎の門病院医長、愛育病院医長を経て、現在三楽病院産婦人科部長。毎日出産や手術に立ち会う傍ら、各地で講演を行い医学的知識や技術の普及に力を入れている。また、少子化及び産婦人科医師不足問題にも積極的に取り組み、教育においても若手医師の育成をはじめ助産師学院の設立等、幅広く活動を行っている。

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