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【医師監修】不妊治療の平均的な期間は?治療を開始するまでの期間や妊娠の可能性を高める着床前診断をご紹介

2021.04.14

不妊治療を開始しても、すぐに結果が出るとは限りません。個人差もありますが、平均的にはどれくらいの期間がかかると見込んでおけば良いのでしょうか。今回は、不妊治療を始めるまでの期間や、不妊治療に要する期間についてお伝えしていきます。

 

不妊治療を始めるまでの期間と流れについて

不妊治療をいつから始めれば良いのか、判断に迷ってしまうこともあるでしょう。20代など若い年齢であれば妊娠や出産のチャンスは広がりますが、30代、40代と年齢を重ねていくと、時間が貴重なものとなります。不妊治療を始めるまでの期間についてお伝えしていきます。

 

◆不妊治療を開始するタイミング

不妊症とは、妊娠を希望する男女が1年間、避妊せずに性交しても子供を授からない状態を指します。不妊治療を始めるまでの期間は人それぞれですが、不妊症の定義に基づき、1年ほど経って子供ができなければ受診することが一般的です。なかなか子供ができない場合、「いつまで妊娠しなければ不妊治療を開始する」とご夫婦で決めておくのも大切なことです。

 

◆高齢出産ではいつから不妊治療を始める?

高齢出産であれば、妊娠できる期間が限られているため、もっと早い段階で不妊治療を始める人もいます。女性の年齢が30代後半の場合には早めに不妊治療を検討したり、40代の場合には最初から医療機関に相談したりすることもできます。

 

まずはご夫婦で検査を行い、原因を考慮しながら、段階的に不妊治療を進めていくことになります。不妊治療を行って妊娠、出産に至る方はたくさんいますが、必ず妊娠できるとは限らないため、その点は念頭に置きながら取り組んでいく必要があります。

 

不妊治療の段階とは?ステップアップの仕方

 

不妊治療の種類には、一般不妊治療と高度不妊治療があり、ステップアップして高度な治療に移行していきます。一般不妊治療には、性交日を調整するタイミング法や、精子を子宮に注入する人工授精が含まれます。

 

タイミング法では、妊娠しやすい日を特定して指導を行いますが、それ以外は自然妊娠と同様の流れとなります。自宅でも基礎体温をつけていれば排卵日を予測できますが、不妊治療として行う場合には、超音波検査や採血の結果もふまえて、より正確に排卵日をとらえていきます。

 

人工授精では、排卵日の当日に精液を採取し、子宮内に精子を注入します。それ以降の過程は自然妊娠と同じになるため、必ず着床するわけではなく、くり返し必要になるケースもあります。

 

タイミング法や人工授精で妊娠しなければ、高度不妊治療にステップアップします。卵子と精子を採取して、体の外で受精させ、受精卵を子宮に戻す体外受精が用いられます。体外受精の場合は、精子が卵子に入り受精しますが、精子の所見が不良な場合には顕微鏡下で受精させます。これを顕微授精といい、顕微鏡で精子の形状を確認して受精させることになります。

 

体外受精や顕微授精で得た受精卵は、培養を経て、胚と呼ばれる状態になります。1個の胚を子宮に移植することになりますが、着床しなかった場合にはくり返し治療を行っていきます。

 

不妊治療に要する期間の平均とは

 

不妊治療では、まず初めにタイミング法、排卵障害に対する薬物治療などを行い、3ヶ月〜1年ほどの期間を目安に継続します。その後、結果が得られなければ、人工授精に移行する流れとなることが一般的です。

 

人工授精を含み、一般不妊治療を行う期間の平均的な目安は約2年とされています。ただし、高齢出産では妊娠できる期間に限界があることから、2年を待たないで高度不妊治療に移行することもあります。

 

なお、報告によってもばらつきはありますが、不妊治療を受けた人では、1年以内に妊娠する人が70〜75%、2年目で妊娠する人が90〜95%といわれています。

 

体外受精や顕微授精を行う場合には、年に3〜4回ほど治療を実施するため、繰り返し受けると治療期間は長くなります。治療期間が長引くと、身体的にも精神的にも負担に感じられてしまうことがあります。

 

高度不妊治療の期間を短くする方法について

 

高度不妊治療である体外受精、顕微授精を行っても、すぐに妊娠できるとは限りません。得られた受精卵に染色体異常があれば、着床しにくくなり、着床したとしても流産してしまうリスクが高まるためです。そして、無事に出産できた場合でも、ダウン症候群などの障害が発生する可能性を伴います。

 

体外受精や顕微受精といった不妊治療で得た受精卵について、あらかじめ異常を調べることができる着床前診断という検査があります。着床前診断では、受精卵の遺伝子、染色体異常を調べ、特に異常がないと確認された卵を子宮に戻します。

 

染色体異常のない受精卵を選別することによって、着床率を上げ、流産を減らすことにつながります。不妊治療の期間を短縮できたり、流産によって体に負担がかかるリスクを減らしたりすることができる可能性があるのです。

 

 

日本にいながらにして受けられるB&C Healthcareの着床前診断とは

 

着床前診断を日本で受ける場合には、学会への申請、承認が必要になります。希望者が全員対象にはならないため、着床前診断を受ける目的で海外に渡航する人もいます。

 

株式会社B&C Healthcare(B&C Healthcare)の着床前診断プログラムであれば、受精卵を米国の検査機関に輸送する流れになるため、特別な条件を満たす必要がありません。輸送先は豊富な実績を持つ検査機関であるため、安心して任せることができます。もちろん、受精卵を輸送して検査する仕組みには違法性がありません。

 

B&C Healthcareの着床前診断では、高確率で男女産み分けができるという点も特徴です(統計上98%以上といわれています)。米国などでは、ファミリーバランシングのために男女産み分けを行うことも珍しくはないのです。

 

不妊治療で体外受精や顕微授精を行ったとしても、うまく結果が得られなければ、治療に必要な期間は長くなってしまいます。流産やダウン症候群のリスクを減らす、不妊治療にかかる期間を短縮する、希望の性別の子供を授かるなど、何か目的がある場合には、B&C Healthcareの着床前診断を検討してみてください。

 

監修

中林 稔 先生
三楽病院産 婦人科部長

日本医科大学卒業。東京大学医学部附属病院で研修後、三井記念病院医長、虎の門病院医長、愛育病院医長を経て、現在三楽病院産婦人科部長。毎日出産や手術に立ち会う傍ら、各地で講演を行い医学的知識や技術の普及に力を入れている。また、少子化及び産婦人科医師不足問題にも積極的に取り組み、教育においても若手医師の育成をはじめ助産師学院の設立等、幅広く活動を行っている。

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