不妊治療を考えているけれど、どれだけ仕事を休むことになってしまうのか分からない…。そう考えて踏み出せない方は多いのではないでしょうか。
そこで今回は、不妊治療のステップごとに通院回数の目安を解説していきます。後半では治療と仕事を両立させるための方法も解説しているので、不妊治療を始めたい方はぜひご一読ください。
不妊治療は不妊検査からはじまり、タイミング法、人工授精、体外受精（顕微授精）とステップアップします。
通院回数はそれぞれのステップで異なります。具体的な回数をみていきましょう。
不妊治療は検査からスタートします。女性の場合、検査は1日だけでは終わりません。月経中、月経後、排卵日前、排卵後とそれぞれのタイミングで検査をおこなわねばらなず、検査結果次第でさらに検査を追加することもあります。
厚生労働省のデータによると、不妊検査に必要な通院回数は女性で4日以上、男性で半日〜1日です。検査自体は短時間で終わるものが多いのですが、準備や待ち時間で2時間ほどかかることもあります。
自然妊娠できる可能性が高ければタイミング法を開始します。
タイミング法とは医師の指導を受けて自宅で性交する方法です。排卵日を予測するのに週1〜2回、その後も排卵や妊娠の有無を調べる必要があり、1ヶ月で2〜4回ほど通院します。
タイミング法は3～6回ほど繰り返され、妊娠しないときは人工授精へとステップアップします。
人工授精はあらかじめ採取した精液を子宮に注入する方法です。注入はクリニック内でおこなわれます。
1ヶ月あたりの通院回数は女性で2〜6回ほど。排卵日予測と人工授精で最低でも2回の通院が必要です。さらに排卵誘発剤を投与したり、排卵が確認できず再度通院を指示されたときは通院回数が増えます。
男性は、精液を採取するために1回の通院が必要です。
人工授精は3〜6回繰り返され、妊娠しなければ体外受精へステップアップします。
体外受精は採取した卵子と精子を人工的に受精させ、子宮に戻す方法です。採卵、採精、子宮への移植と必要な処置が多く、これまでと比べて通院回数が一気に増えます。
1回の体外受精につき、数時間の通院は4〜10日ほど、半日〜1日かかる通院は2日ほどです。
より多くの卵子を得る目的で排卵誘発剤が使われますが、注射を打つために連日クリニックへ通う必要があります。
体外受精の回数は、おおむね3回程度です。1回あたりの採卵数は個人差が大きいため、次の移植に使える人もいれば、あらためて採卵が必要になる人もいます。
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厚生労働省の調査によると、不妊治療と仕事を両立できずに仕事を辞めた人は16％、治療を辞めた人は11％、雇用形態を変えた人は8％。合わせておよそ35％の人が両立できずに環境を変えています。
両立が難しい理由としてどんなものがあるのでしょうか。それぞれ詳しくみていきましょう。
不妊治療は卵胞の成熟に合わせて進行します。たとえば、体外受精の採卵は卵子が十分に成熟して飛び出す寸前の瞬間を待たなければなりません。したがって予定どおりに採卵できるとは限らず、翌日あらためて受診することも少なくないのです。
急に決まった通院が会議や出張と重なることもあり、「職場へ迷惑をかけている」という気持ちが重くのしかかることも。排卵誘発剤で調整するにも限界があり、スケジュールが読めないことが両立を難しくしています。
不妊治療は月に何度も通院する必要があります。体外受精にステップアップすればさらに通院が増えるため、両立は非常に困難です。
体外受精ができる病院はどこにでもあるわけではなく、県をまたいで通院する人も少なくありません。フルタイムで勤務した上に遠方まで移動するのは負担が大きく、両立が難しい理由のひとつとなっています。
「不妊治療をしていることを職場に知られたくない」「治療を伝えることで配慮を強制したくない」と考える人もいます。平成29年の調査でも、女性の治療者のうち約半数が「職場へは一切伝えていない」と回答。サポートが得られないため、有給休暇をやりくりして治療に通う人が少なくありません。
また職場の支援制度は増えてはきているものの、整備されていない企業もいまだに多く「サポートが期待できない」という声も聞かれます。
不妊治療と仕事を両立するために、使える手段はどんどん活用しましょう。この項では負担を減らす対策をピックアップします。
体外受精は通院回数が増え、治療にかかる費用も高額です。とはいえ「難しそう」と諦めてしまうのではなく、まずは不妊検査だけでも受けてみてはいかがでしょうか。
月経が規則正しいタイプであれば排卵日も予測しやすく、タイミング法や人工授精にもトライしやすいといえます。治療のステップを決めて、できそうなものだけ試してみてもよいでしょう。
排卵誘発剤を打つ場合、注射のためだけに連日通院する必要があります。ですが、クリニックによっては自己注射を指導しており、慣れれば通院回数を減らすことが可能です。
いくつかの不妊クリニックでは自己注射の解説動画を公開しているので、興味のある人はチェックしてみましょう。
職場に治療への配慮を求めるとき、口頭ではなかなか伝わりにくいこともあります。これをサポートするのが「不妊治療連絡カード」です。
不妊治療連絡カードは厚生労働省が作成したツールで、治療による休暇や勤務短縮を求めることができます。
記入は医師がおこなうため、厚生労働省のホームページでダウンロードして持参しましょう。作成にかかる費用はクリニックによって異なり、無料で作成してもらえるところもあれば数千円ほどかかるところもあります。
企業によっては不妊治療のための休職制度をもうけています。まとまった休暇を体外受精などの治療にあてることができれば、在職しながら不妊治療を受けることが可能です。
休職制度はなくても、フレックスタイムやテレワーク、短時間勤務制度などの支援制度が使えるかもしれません。不妊治療を開始するときはぜひ調べてみましょう。
体外受精をしてもうまく着床しないことがあります。原因のひとつとして考えられるのが「受精卵の染色体異常」です。
受精卵の染色体に異常があるとうまく着床できず、着床したとしても妊娠初期のうちに流産してしまいます。移植には順調に成長した胚が使われますが、染色体異常があるかどうかは見た目だけでは分からないのです。
そこで活用したいのが着床前診断です。この検査は受精卵に染色体異常がないかを調べるもので、流産率を低下し治療期間を短縮できるメリットがあります。
着床前診断niず妊娠できるわけではありませんが、体外受精の回数を減らせれば負担は大きく減らせるでしょう。
不妊治療で仕事を休む頻度は人によってまちまちですが、多くのケースで月数回以上の通院が必要です。この負担は決して少なくはありません。
しかし最近は治療と仕事を両立するためのさまざまな支援が増えており、今後も充実していく見込みです。時間を有効に使うためにも、まずは負担の少ない不妊検査やタイミング法からはじめてみるとよいでしょう。
体外受精を実施してすでに限界を感じている人は、着床前診断という方法もあります。株式会社B&C Healthcareでは着床前診断の詳しい資料をご用意しているので、負担を減らしたいと考えている人は一度取り寄せてみてはいかがでしょうか。
