株式会社B&C Healthcare 受精卵の染色体・遺伝子検査事業

管理医療機器販売企業
(東京都港区みなと保健所届出)
B&C Healthcare

よくあるご質問

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Q. B&C社の実績を教えてください。

弊社の実績は毎月更新しております。
下記ページをご確認ください。
https://bnc-h.com/achievement/

Q. 男女産み分けの確率はどの程度の確率ですか?

弊社が契約している米国の検査機関では高精度(約99%)で男女産み分けが可能です。
99%という確率は、あくまでも検査機器の世界ではどんなエラーも絶対におきない100%という確率は理論的に
記載することが難しいため、実際にはほぼ確実な確率といえます。
米国検査機関の千件を超える実績と弊社の実績においても、現在までに男女の産み分け結果が、検査結果と異なっていた事例は一例もありません。

Q. 着床前診断エージェントを選ぶ際のポイントは何ですか?

以下にポイントを記します。

 

●輸送会社に実績や歴史があり、世界規模の企業であること
実績や歴史の浅い会社は受精卵損壊なども起きておりリスクがあります。
また世界規模で展開しておらず、現地に支社がない場合、現地でトラブルが起きた際の対応が遅れ重大なミスにつながるリスクもあります。

 

●検査機関が米国にあり日本人夫婦の実績が豊富なこと
着床前診断は米国で開発され、最も多く実施されているため米国の検査機関は高い技術力を誇っています。
また日本人夫婦の検査実績が豊富なことは、日本の医療機関からの検体の扱いに精通しているという点でも重要です。

 

●スタッフに豊富な知識があること
エージェントのスタッフには着床前診断の十分な知識が必要です。
また状況に応じてNIPT(新型出生前診断)も関係する場合があるためそれらの知識があるエージェントが理想です。

Q. 輸送中のトラブルはありませんか?

弊社では、これまで受精卵の紛失や損壊などのトラブル、開封検査やX線検査の実施は一切ありませんのでご安心ください。

 

検体(DNAや受精卵)は弊社が提携する細胞専門の物流会社がピックアップし、米国の検査機関までお届けします。
一般貨物を扱うような物流会社とは異なり、海外の研究機関と国内の医療機関の間で、研究用の細胞等の輸送を行う専門の企業です。米国側では同企業の支社が責任を持って検査機関までお届けしています。細胞や受精卵輸送の実績も豊富にあり、適切な通関処理を行い輸送しておりますのでご安心ください。

Q. 体外受精の実施が可能な提携医療機関はどこですか?

弊社が提携する医療機関は、関東、関西、中部など幅広いエリアをカバーしております。
その他地域に関しても輸送実績のある施設もあります。
また弊社提携施設以外でも、お客様が通われている施設での検査も可能です。
ご紹介可能な施設の詳細等については事前カウンセリング時にお話しさせていただいておりますので、
まずは資料請求と事前カウンセリングのご予約をお願いします。

Q. 通院している医療機関で、御社のサービスの実施は可能ですか?

国内の体外受精施設に関しては、弊社よりご紹介することが可能です。
弊社の紹介施設以外でも、受精卵を海外に送る許可を施設より頂ければ、お客様の近隣の施設でも問題ありません。
ただし、施設情報や、実際に近隣施設へご相談する際の手順や注意事項等に関しては、お電話、オンライン、またはご来社による事前カウンセリングにてお話を差し上げておりますのでご了承ください。

Q. 検査費用の支払い後に解約したい場合は返金してもらえますか?

弊社へ輸送手配を依頼する日までの間であればいつでも解約は可能で、お支払いいただいた費用は返金させていただきます(DNA輸送で生検済みの検体が1個でもある場合は、生検料として15万円を差し引かせていただきます)。
もしも返金にご不安がある場合は、輸送手配のご依頼時にお支払いいただくことや、クレジットカード払いを選択していただくことも可能です。

Q. 日本の医療機関でも着床前診断ができると聞きましたが、違いは何ですか?

国内の医療機関では、学会が認めた方しか着床前診断を受けることはできません。また男女産み分けは一切行っていません。B&Cが提供する着床前診断はご希望の方はどなたでも検査を受けることが可能です。

Q. 取り違えなどはありませんか?

ご夫婦の検体(DNAや受精卵)は患者様ごとに個別のケースまたはケーンに収納されているため、輸送中に他の患者様の検体と混在することはございません。
実際に検査を行う米国の検査機関でも、これまで受精卵の取り違えが発生したことはありません。

Q. B&C社は、医療関係の許可の取得や届出など国や東京都に対して行っていますか?

着床前診断の実施については米国で行うため、特に許可や届け出は必要ありません。
しかしながら、弊社では医療にかかわる企業として、信頼性の証明のため、管理医療機器販売業の正式な届け出を東京都港区の保健所に対して行っており、東京都において管理医療機器販売企業として登録されております。

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