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【医師監修】不妊治療はどう選択する?不妊治療のやり方や確認ポイントをご紹介

2022.05.31

不妊治療とひとことで言ってもその治療方法には様々な種類があります。初めての不妊治療ではどこから始めたら良いんだろうと悩んでいる方も多くいらっしゃいます。

 

自分に合った治療方法を選ぶことで、よりスムーズに治療を進められるかもしれません。また不妊治療にはパートナーや職場との連携が必要不可欠。今回は、不妊治療のやり方や確認しておくべきポイント、パートナーや職場との連携方法についてご紹介します。

 

不妊治療はどんなタイミングではじめればいい?

不妊治療を始めるのにおすすめなタイミングがあります。まずは、不妊治療を行う場合にはどのようなタイミングで始めるべきなのかをご紹介します。

 

どういった状況が不妊となるの?

不妊とは、健康な男女が1年間避妊なしで性行為をしているにもかかわらず一定期間妊娠をしないことを言います。なので、自分が不妊なのかもと思い病院を受診するタイミングはこの期間を目安にするとよいでしょう。

 

ただし過去に骨盤腹膜炎などにかかったことがある、子宮内膜症などの婦人科の病気に診断されたことがあった場合や、排卵検査薬あるいは基礎体温をつけてみた結果、排卵時に見られるような結果が現れないと分かったという場合には、上記の期間を待たずに不妊治療をはじめて、まず原因や疾患の対処方法を医師に相談しても良いかもしれません。

 

また子供が人生計画上早めに欲しい方や、加齢によって妊娠する可能性は低くなってくるので、40代前後で妊娠を望むカップルあるいは、30代後半のカップルでも早い段階から不妊治療を検討してもよいでしょう。

 

不妊治療の進め方とは?

不妊治療を始めようと医療機関を受診したら病院を受診して、どの治療が適しているのか検査を受ける必要があります。まずは問診を行い、不妊となっている原因を追求していきます。不妊には原因が明らかとなっているものと、原因が不明なものがあります。原因が明らかになった場合にはその原因に対して治療をすれば改善できることもあるのです。

 

女性だけでなく男性にも不妊の原因があります。ですので、女性だけでなく男性も検査をすることが必要となるのです。女性は、血液検査や経膣超音波検査を行い、さらに詳しい検査が必要となった時には子宮鏡検査や卵管造影検査、MRIなどの検査を行います。男性は精液検査をまず行います。この精液所見の結果から、必要となる検査を追加して受けていくことになります。

 

この検査の結果から、どの不妊治療法にするか選択していきます。検査の結果特に問題がなかった場合には、金銭的にも身体的にもリスクが少ない治療から徐々にステップアップしていきます。

 

 

不妊治療の種類とその内容は?

不妊治療にはさまざまな種類があり、内容も大きく異なります。ここでは、不妊治療の種類とその内容、やり方についてご紹介します。

 

不妊治療のファーストステップ、タイミング法のやり方とは

不妊治療を開始しようとなったときにまず始めるのがタイミング法です。タイミング法とは、妊娠しやすい排卵日を基礎体温、超音波検査、血液検査などの結果から予測して、その日にタイミングを合わせて性交渉をする治療です。

 

医師から指示された時期に、指示された回数の性交渉を行うこと、なによりもさまざまな検査の結果から判断して性交渉を行うことで、自分で行うタイミング法よりも妊娠できる可能性が高まると考えられています。ただし、無精子症や卵管閉塞など女性側あるいは男性側になにかしらの病気があることが検査の結果で分かった場合にはこの治療は行なわずに次のステップへと進みます。

 

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不妊治療のセカンドステップ、人工授精のやり方とは

タイミング法を行っても妊娠に至らなかったという場合や、生殖器系に病気が見つかったという場合には、人工授精を行います。人工授精は女性の排卵日を超音波検査や採血などの検査から判定し、排卵のタイミングを見て男性の精液を採取して医療機関で処理をしてから、女性の子宮に注入する方法です。

 

人工授精1回による妊娠率は5~10%ほどとされています。ちなみにタイミング法による1回の妊娠率が3~5%とされているので、タイミング法とほぼ確率としては近いということがお分かりいただけるでしょう。1回の人工授精で妊娠できるという可能性は非常に低く、5回累積での妊娠率は90%となります。したがって妊娠に向けて3~5回と回数を重ねて治療をする方が多いです。

 

人工授精は、精液に問題がない場合と排卵の機能に問題がないという場合に行うことができます。そのため、男性側の精液に問題があるという場合や、卵管が閉塞していて排卵ができないという場合には人工授精ができないため、次のステップに進むこととなります。

 

不妊治療の最終ステップ、体外受精と顕微授精のやり方とは

人工授精を5回してみても妊娠に至らなかった、人工授精の適応外だったという場合には最終ステップとなる体外授精を行います。体外受精は卵子と精子を取り出して体外で受精をさせた後、受精卵を子宮内に戻すという方法です。培養をして胚という状態にまで育ててから戻しているため着床をしやすいという点も大きな特徴です。体外受精は、採取した卵子に採取した精子をふりかけて受精を試みます。そのため卵管が閉塞していて排卵ができなかったが卵子の質は良い、あるいは精子の機能が正常という場合には、問題なく行えます。

 

一方で、重度の乏精子症・精子無力症などによる精子自体が自力で卵子と受精することが難しいという場合には顕微授精を行います。顕微授精は取り出した精子を顕微鏡下にて直接中にして受精をさせ、体外受精同様に胚にまで育ててから子宮内へと戻す方法です。

 

体外受精を行うことで、これまで分からなかった不妊の原因や精子と卵子の質が分かるようになります。ですので、原因不明の不妊症でありなおかつ高齢なカップルは体外受精から始めることで、早期に妊娠をすることができるかもしれません。体外受精の治療による総妊娠数は32歳までは約30%程度となります。そこから徐々に妊娠率は低下していき、38歳では20%にまで低下します。体外受精も若い年齢の方の方が成功率が上がるため、早期に治療を検討していただくと良いでしょう。

 

ただし、体外受精は金銭的な負担もかかりますし、通院回数が増えることによる負担、さらに卵子の採取や子宮内に卵子を戻すことによって身体へも負担がかかるため、パートナーや医師とよく話し合ってから治療を進めていく必要があります。

 

 

不妊治療のために職場やパートナーとどのように連携すればいい?

不妊治療はパートナーも検査を受けたりパートナー側に原因があった場合にはパートナーの治療も必要ですので、パートナーの協力は必要不可欠です。また、時間もお金もかかるため職場やパートナーとの連携をとることも必要です。不妊治療を円滑に進めるために職場やパートナーとどのように連携をしていくべきなのでしょうか。

 

まずはパートナーにも検査を受けてもらうように促そう

不妊は女性側だけでなく男性側にも原因があり、不妊全体の約48%は男性側に原因があるとされています。その一方で、男性不妊治療外来患者の数は、1日当たり10人以下と非常に少ないことも分かっています。その背景として、男性は自分が不妊症であることを認めたくないと考える方が多く、つい検査や治療を後回しにしてしまうのです。まずは、パートナーも一緒に医療機関を受診して原因を調べるように働きかけて行くことが必要といえるでしょう。

 

不妊治療は職場との連携が必要不可欠!そのやり方とは?

不妊治療は、排卵に併せて治療を行うため急に治療の予定が入ることがほとんどです。そのため、働きながら治療をしていくのが難しいとも考えられていました。これを裏付けるように実際に、仕事と不妊治療を両立した53.2%の人のうち、34.7%が仕事と不妊治療を両立できなかったと証言しています。近年企業では不妊治療と仕事を両立できるように女性をサポートしてくれるところも増えてきました。

 

ですので、まずは職場へ相談し、不妊治療と仕事の両立を打診してみましょう。最近では不妊治療連絡カードといい、主治医等から診療に基づき治療や検査に必要な配慮事項について、企業の人事労務担当者に的確に伝達するためのカードもあるため、活用してみてはいかがでしょうか。

 

着床前診断を活用して、不妊治療を始めてみては?

カップル共に年齢が高く、なるべく早く子どもが欲しいという場合には着床前診断を活用してみましょう。着床前診断を活用することで、流産の原因となる染色体の異常だけでなく、染色体の構造や遺伝子疾患の可能性の有無など受精卵の質や卵子、精子の質を調べることができます。また、着床前診断で選ばれた質のよい受精卵を体内に戻すことで早期の妊娠を見込めるかもしれません。

 

まとめ

不妊治療にはそれぞれの状態によって段階があります。治療によっては金銭的、精神的、体力的な負担も大きく、パートナーや職場の協力が必要不可欠となります。年齢的にも段階を追って治療のステップアップをするのではなく早く子どもが欲しいという方や、確実に妊娠をしたいという方は着床前診断を活用してみてはいかがでしょうか。

着床前診断について、詳しく知りたいという方はまずは資料請求をしてみてくださいね。

 

 

監修

中林 稔 先生
三楽病院 産婦人科部長

日本医科大学卒業。東京大学医学部附属病院で研修後、三井記念病院医長、虎の門病院医長、愛育病院医長を経て、現在三楽病院産婦人科部長。毎日出産や手術に立ち会う傍ら、各地で講演を行い医学的知識や技術の普及に力を入れている。また、少子化及び産婦人科医師不足問題にも積極的に取り組み、教育においても若手医師の育成をはじめ助産師学院の設立等、幅広く活動を行っている。

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